ＥＭによる放射能汚染対策（比嘉照夫氏の緊急提言－2011年）

ＥＭ（有用微生物群）開発者である比嘉照夫先生は、フクシマ原発事故直後から放射能汚染の解決策を提言し続けています。　いま誰にでも実施できる万能的な解決策はＥＭしかないでしょう、ぜひご覧ください。
提言の特長（GO記）↓↓　 引用： ①原発事故の発生直後から、放射能汚染の具体的な解決策を明示していること
②チェルノブイリ放射能汚染では直接ＥＭによる対策策を実証してきていること
③長年ＥＭを活用してきた農地では放射線が低いこと、野菜に吸収されていないこと
④放射能に汚染された土壌や環境はＥＭの散布で軽減～除染できること
⑤ＥＭの実践者・指導者は全国各地にたくさんおり、ボランティアな活動をしていること
⑥政府の今の放射能汚染対策は、すべてが間違っていることが次第に分かり始めてきたこと
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以下、2011年の緊急提言についてポイントを紹介します。

●第39回 地震災害後のEMの活用 　11/03/18
震災直後、間髪を入れず寄稿したもので、次の分野にＥＭが活用できる旨を提言したものだが、
いずれも日本だけでなく世界のどこかでＥＭが活用され効果が確認されているものです。
　1．EMによる悪臭、水質汚染、その他諸々の衛生対策
　2．石油等を含む、化学物質汚染対策
　3．避難所および居住地でのEMの活用
　4．汚染された家畜や土地の浄化
　5．放射能汚染対策
　　・EM-XGoldを飲むと外部被ばくや内部被ばくは正常に戻る
　　・光合成細菌を強化したＥＭ活性液の10a当たり50リットルの散布で放射能が15～30％減少
　6．再建に当ってのEMの活用

●第40回 EM技術による放射能被曝対策 11/03/31
・チェルノブイリ原発事故から25年が経過した。
　
外部被曝による原爆症については広島、長崎の結果と同じだが、被災国となったベラルーシでは、現在もなお食物を通した内部被曝の問題は解決されず深刻な状況が続いている。しかも事故現場から340kmも離れ、絶対に安全といわれた首都ミンスクの市民にも、高レベルの内部被曝が広がっている。
・過去に広島で被爆した複数の新潟県在住の方々から、EM･Xを飲んだら「白血球の数値が正常に戻り、免疫力が高まり、カゼをひかなくなった。お陰で被爆前の元気であったころのすがすがしい気分を久々に味わうことができた。」という報告を受けていたこともあり、
・1994年野呂美加さん（チェルノブイリのかけはし代表）からの問い合わせを契機に、支援保養のために来日したベラルーシの子供たちにEM･X（抗酸化飲料）を提供すると同時にEM･Xの効果を確かめることができた。　引用：・来日療養期間：7月23日～8月31日
・子どもたちを3つのグループに分けた
　 A:EM･xの飲用30cc/日　 B:EM･xの飲用50㏄/日　 C:EM･Xを飲まない
・日本へ出発する前の身体負荷値は
　 A:81.61Bq　B:88.65Bq　C:62.99Bqであった
・ベラルーシに帰国した直後の測定値は
　 A:26.78Bq（相当下がっている）　 B:全員測定不能（=正常値） 　C:33.81Bq（通常の転地療法効果）
・そして引き続きEM･Xの持続性について10月と12月に追跡調査したその結果は、
　A:帰国時よりさらに下がっていた 22.16Bq　 B:全員測定不能=正常値を維持していた 　C:37.31と高くなりはじめた
（結論）EM･Xは1日当り50ccを服用すると40日でセシウム137の身体負荷量を完全に消去すると同時に、耐放射性機能が長期にわたって保持される可能性を示している。
　※EM･Xはその後改良を加えられ現在EM･Xゴールド（EM･Xの5倍以上の効果）として流通している。
　　
●第41回 EM技術による臭気および土壌汚染(塩害、ヘドロ、放射能)対策　11/04/14
１　EM ボランティアによる臭気対策
２　塩害やヘドロで汚染された土壌の浄化
３　放射能汚染土壌の浄化
　・政府の対策は、
　　　・表土を集めて（莫大な予算）放射能が消えるまで待つ
　　　・内部被ばくが起こらないように作物は作らない
　・ＥＭを10a当り50Lを年に5～6回も散布すればセシウム137の大半は1年で消失する
　・EM栽培をしている場合はまったく問題がでない
　・チェルノブイリ原発事故の風下になったベラルーシの立ち入り禁止地区で栽培試験を
　　行った結果、放射性元素のセシウムやストロンチウムを吸収していなかった

●第42回 EM技術による粉塵、及び放射能対策　11/04/28
1.粉塵対策
2．EM活性液散布による広域の放射能対策
　・具体的な処理方法は、すでに述べた通りであるが、建築物の洗浄は、100～200倍に
　　うすめたEM活性液を、月に1回、数回程度の散布で十分だと思われるが、
　　　計測し、基準を上回る場合は再処理をくり返すこと
3．原子力発電所の高濃度放射能汚染水対策（提案）
　①高濃度汚染水でEMを培養する方法
　　・ＥＭ資材｛EM1,EM3,糖蜜1%,米ヌカ0.2%｝を汚染水の0.1%を添加する
　　・放射性物質は光合成細菌と集約的に結合し非イオン化されることでフロックを形成
　　・表層水が排水基準以下になったら海へ放流でき、放流ＥＭ水によって海底の汚染は浄化される　
　②EMによる生物ろ過法の応用
　　・生物濾過システム｛EM,米ヌカ,木炭,ゼオライト混和したものを50～200cm層｝の設置
　　・定期的にＥＭ（＋光合成細菌）を添加することでろ過膜を更新する必要はない

●第44回 EM技術による東日本復興計画への提案１ 2011/6/2
1.ケガレチやイヤシロチに対する理解の重要性
　（イヤシロチ）すべてのものを癒し健全にする力を持っている場のこと
　（ケガレチ）穢れた（けがれた）土地、汚染された土地のこと、瓦礫･廃棄物･焼却灰などの埋立地
2.ケガレチをイヤシロチにするためには
　・ＥＭ資材を散布・注入

●第45回 EM技術による東日本復興計画への提案２　2011/6/16
１.地域全体を更に高いイヤシロチにするためには
　・大量にＥＭ活性液を作るシステムの構築　
　　　⇒（参考）第30回「EM技術による自前でできる危機管理」
　・ＥＭを農業、畜産、養殖、ごみ処理、下水処理に使うことで水系や海が浄化される
２.未来型の一次産業の創造
　（参考）第19回と第20回のEMによる漁業振興
　　　　　第21回～24回の食と健康と環境を守る農業の未来像
　　　　　第31回　EM技術による居住環境

●第46回 福島県におけるEMによる放射能汚染除去プロジェクト　11/07/11
・福島県で、EMを使っていた農地の放射線量は極めて低く、
　また、EMをくり返し散布すると、放射線量が低下するということも明らかとなってきた。
　チェルノブイリの被災地となったウクライナやベラルーシの国立放射線生物研究所でも、
　EMを10a当り50Lの散布することで年間15～35％の放射線量が減少した事も確認されている。
・4月の後半からＥＭ研究機構を中心にＥＭを散布し続けているが、
　すでに環境活動や農業や廃水浄化などの分野でＥＭを活用している個人･グループの人たちは、
　ボランティアで地域の除染活動を行っている。
　
（放射能物質の有害性）
　・一般に（政府・原発推進派は）放射線総量とガン発症率との関係で論ぜられているが、
　　放射線で誘発される強烈なダイオキシン並みのフリーラジカル（活性酸素）の害が重要だが、
　　このことを政府は意図的に隠していると思われる。
　・体内のフリーラジカルの増大は、免疫力を著しく低下させ、あらゆる病気の原因として
　　理解されている。現在、福島県や各地のホットスポットで認められている子供の鼻血や
　　　アレルギー、化学物質過敏症等々は、放射線に誘発された、強烈なフリーラジカルが
　　原因であり、明らかに放射性物質の存在によって引き起こされたものである。
　・ＥＭには強い抗酸化作用があり、フリーラジカルを消去する力を持っているので、
　　環境中にEMを水や空気の如く使い、EM･Xや自家製のEM発酵飲料を活用すれば、
　　放射線の害はほぼ完全に抑制できる。

●第47回 宮城県におけるEMによる除塩対策の成果　2011/8/2
（背景）農水省や専門家は、3～4年間は作物を作ることは困難という見解であったが、
　　EMを活用すれば、特に大がかりなヘドロの除去や除塩をすることなく普通通り米作りが
　　出来るとの確信からJAに提案し、協力して実施した。
（ＮＰＯ支援による田植え）
①仙台市宮城野区の鈴木有機農園
　・国や県の指導は、水田への水の供給が全面的禁止、田植えが出来ない状況であった。
　・れでも鈴木さんは、300m以上も離れた近くの小川から水を引いて田植えをしたいとして準備を
　　始めたが、小川の水も、かなり汚染されており、また水量にも不安があったため、
　　ＮＰＯ法人Ｕ-ネットと共同研究という形で本格的な井戸を掘り田植えを実行した
②JA石巻
　・地域で環境活動などをしているＮＰＯ法人の協力で農家数戸がＥＭを利用し田植えをした
　
　・まだ中間段階であるが、EMを活用することによって、水田が浄化され臭気もなくなり、
　　ヘドロは分解され、地力となり、同時に水田の生態系が甦っている
※その後の秋には、例年作を上回る出来栄えとなっている

●第48回 福島県におけるＥＭによる放射能対策の成果（中間報告）11/08/19
１．飯舘村の結果
　・放射能は逃げも隠れもせず、ＥＭを撒いた後に経時的に計れば分かること、といっても、
　　行政は全く動く気配がないため、計画的避難区域となった飯舘村のブルーベリー園(24a)で、
　　公式に関係者の了解の下に、ＥＭによる放射能対策の試験を行った
　　
　・当初20,000ベクレルあった土壌の放射線量は、1ヶ月で40%下がり、2ヶ月目には75%減、
　　すなわち4分の１の5,000ベクレルまで下がった。
　
　・ＥＭ区ではブルーベリーは出荷可能レベル（当時は暫定基準500Bq）になった。
　・この畑は、これまで１回もＥＭを使ったことのない圃場での試験であり、しかも、
　　20,000ベクレルという高濃度汚染地域で作物の栽培が禁止されている所であるが、
　　それでもＥＭを多めに使えば数ヶ月ですべての安全基準をクリヤーすることが明らかとなった

２．「アグリＳＣＭふくしま」グループのＥＭ農家の結果
福島県には、伊達市を中心に15年以上も前からＥＭを使っている農家が多く、その中に幕田武広さんの指導でサプライ・チェーンマネージメント（ＳＣＭ）を構成している「アグリＳＣＭふくしま」に契約している50軒のＥＭ契約農家がある。
　・幕田さんは、風評被害に対抗するために、同位体研究所に分析を依頼したところ、
　　すべての農家が検出限界以下という結果を得た。

　・その他に郡山、福島などのＥＭ農家の農産物の放射線量は、すべて例外なく検出限界以下と
　　なっており、それらの結果から判断すると、農地の放射能汚染は、すべてＥＭ農法を
　　実行することによって解決できるという結論になる。
３．南相馬市鹿島地区のＥＭヒマワリプロジェクト
４．ＥＭボランティアからの報告
　・8月に比嘉教授のもとに集まったボランティアの方々からあった活動の報告があった

　・校庭や自分の庭にＥＭ活性液を散布しているとか、
　・ＥＭを散布した当初は何となく良くなったような雰囲気であったが、回数を増やし
　　時間が数ヶ月も経過したら、毎時6マイクロシーベルトもあった土壌表面の放射線量の
　　強さが0.5マイクロシーベルトになっていたとか、検出限界に達していたとか、
　・アスファルトの放射線量が半分以下になったとか、否定的な報告は全くなく、
　・中には、子供や孫の夏休みの理科の宿題にしたいという話も出た。

５．高濃度汚染の汚泥対策について
　・岩手コンポストは岩手県の約8割の自治体から委託されて汚泥処理を行っている会社、
　　その汚泥をＥＭ処理して有機肥料として岩手・秋田などの農家に供給しているが、
　　今回の大震災では、ＥＭ研究機構やＥＭ生活社およびU-ネットの後方支援を受け、
　　500トン余りのＥＭを作りタンク車で被災地に無償で配送した会社である。
　・この会社に運ばれてくる汚泥は200Bq程度だが、30日のプロセスですべて検出不能となっている

●第49回 EMによる放射能除染対策　11/09/13
　・第48回で「福島県におけるEMによる放射能対策の成果(中間報告)」について述べたが、
　　その後の調査でも、EMの散布量を増やすと当初の予想よりも、かなり短時間で放射線量が
　　著しく低下することも確認された。
　・EM栽培農家の農産物は、土壌が1000～3000ベクレル/kgの汚染レベルであっても、
　　すべて検出限界以下であることも明らかとなった。
　・したがって、農地でEM活性液を10a当り1回100L、年に400～500Lも施用すれば、
　　土壌の放射線量が高くても、収穫される農産物は、絶対的に安全であると断定することも
　　可能であり、決定的な風評被害対策にもなり得るものである。
　・国の食品安全基準では、1kg500ベクレル以下となっているが、
　　ベラルーシの内部被曝をした子供達が日常的に飲んでいた牛乳は1kg当り50ベクレル程度
　　であった事を考えると500ベクレルは何が何でも無茶な数値である。
　・城県の北部で1000ベクレルの水田で穫れたお米が50ベクレル強であったが、マスコミは、
　　この数値を安全基準の10分の1なので特に問題は無いという国の談話を報じていた。
　　しかし、毎日食べる野菜や米や牛乳等はベラルーシの例でも明らかなように、
　　内部被曝の懸念があり、基本的には検出限界以下を基準にするべきである。
（具体的な対応について）
　・良質のEM活性液をくり返し散布することが基本となるが、農地や山林等を含め広範な地域を
　　もれなく除染するには、大量のEM活性液を供給し得るシステムを構築する必要がある。
　　夏であれば、学校のプールを活用することも可能であるが今後の一次産業の振興や
　　息の長い環境対策を考えると、小型のビール工場なみの培養システムを作るべきである。
　・既にＮＰＯ法人Ｕネットでは大量に培養する機材を貸与して各々の地域のボランティアの
　　協力を得て、既に8か所で放射能の除染を行ないはじめており、順次増やしていく。
　・福島県は100余の県商工会女性部のすべてに、かなりの数のEMの初級インストラクターがおり、
　　更により強固に活動を広げることも確認されている。
（塩害対策の水田その後）
　
　・8月18～19日、本DND第47回で報告した「津波による水田の塩害対策の成果」について
　　現地調査を行ったが、結果は写真に示すように予想を上回るものとなり、
　　EMによる除塩対策は当初の私の主張通りの成果となった。

●第50回 福島の放射能汚染風評被害対策　2011/10/2
　・福島県二本松市で国の暫定安全基準値である1kg当り500ベクレルを越える米が収穫された。
　　しかも、その水田の放射能は3000ベクレルであり、農水省が稲作をしてもよいとする基準の
　　5000ベクレルよりもはるかに低いレベルの水田で起こったことである。
　・チェルノブイリの原発事故で被災国となったベラルーシの子供達の内部被曝は長年の経験から、
　　日常的に食する野菜や小麦、果物や牛乳や肉類が50ベクレル内外であっても起っていた
　　という事実がある。

　・この表は長年ＥＭを使用してきたの農地にものだが、6000ベクレルを越える本宮市の畑では
　　キュウリの放射能はND（検出限界値以下）となっている。
　　小松菜は放射性セシウムをよく吸収することで知られているが、この場合も畑2781ベクレル
　　でもＮＤ検出限界値以下であった。
　　これまで30件以上のEM栽培圃場の調査が行なわれているが、いずれも検出限界値以下だった。
（EMを施用するとなぜセシウム137が吸収されないのか）
　・ＥＭの特長の一つに「非イオン化」があるが、イオン化した水溶性のセシウムを作物に
　　吸収させないためには、セシウムが非イオンの金属に戻る以外に方法はないが、
　　EMを施用すると表のように、放射能の吸収が阻害されることになる。
　・宮城県の石巻市で、EMを施用し全く除塩を行なわなかった水田では、塩害は全く発生せず
　　流入したヘドロや塩分が肥料化したと思われるレベルの成果を得たが、
　　この場合もEMによる非イオン化作用が現れ、塩分が化学反応を起こさなかった側面がある。
（風評対策）
　・EMを徹底して活用すると作物の放射性セシウムの吸収を完全に抑制することできるので、
　　福島県における根本的な風評被害対策は、EMを十分に施用し、
　　すべての農産物の放射線量を検出限界値以下にする以外に方法はない。
　・すでに述べたようにEMの安全性、コスト、環境や、健康に対応するプラス効果は
　　使う量とともに累積的な効果を発揮し、河川や海も浄化し、水産資源を高レベルに復活
　　させる力も持っている。
　・全く信用できない国の安全基準をもとに、福島産の農作物は安全だ風評被害は不当だと叫んでも、
　　問題は解決しないのである。

●第52回 南相馬市の子供の体内被曝 11/11/29
　・10月28日、身体放射線量がより正確に測定できるホールボディカウンター(WBC)を使い、
　　南相馬市の子供達を測定した結果が報じられている。
　　検査した527人中199人から体重1kg当り10ベクレル未満、
　　　　　　65人から同10～20ベクレル未満、
　　　　　　3人から同20～30ベクレル未満、
　　　　　　1人から同30～35ベクレル未満の放射線セシウムが検出されている。
　　ちなみに、WHOの基準は0.5ベクレルであるが、この結果は事故後6ヵ月半のことである。
　・チェルノブイリ原発の風下の被災国となったベラルーシの子供達は、
　　日本政府の基準値よりもはるかに低い数値でも、いつの間にか20ベクレル以上となり、
　　中にはチェルノブイリエイズと称される免疫不全となる80～100ベクレル以上の例もある
　・人間の健康は、基本的には免疫力の問題であり、健康に関するすべての安全基準は、
　　免疫力を基準とするべきである。
　　多くの疫学的調査の結果、セシウム137の身体放射線が免疫に及ぼす影響も明らかとなってきた。
　　ベラルーシでは15～20ベクレルに達すると免疫低下が現れ、カゼを引きやすくなったり、
　　疲れやすくなったり、体調に様々な自覚症状が現れるということである。
　　すなわち、小児ガンにはならないが、元気がなく、常に体調不良の状態にあり、
　　学業はもとより、日常生活の能力が低下する等々の現象である。
　　「子育て」という観点から考えると、検査をして病気ではないといわれても、
　　このような状況は、子供の発育や能力の開発や伸展に大きな影響を与えており、
　　ガン以外の病気のデパート状態になる。
　　そのため、過敏となった親は、子供のわずかな異常にも気がついて、すぐに病院へという
　　パターンに陥ってしまい、不必要な治療による医原病を作り、最悪な状況となる。
（被災地における冬季のEM生活のポイント）
　・EM活性液で野菜を洗うだけで、農薬や放射線量が減り、
　・加熱する料理にEMやEM活性液を0.5～1％ぐらい加え、料理の仕上げにはEMXゴールドを
　　使用すると更に効果的である。
　・飲料水は、EMセラミックスパイプ35を1L当り2～3個加え、EMXゴールドを1000分の1程度
　　添加すると抗酸化力の極めて高い機能水となる。
　・お風呂、トイレ、室内の掃除、洗濯等々とあらゆる場面にEMを活用すると同時に、
　・黒砂糖やリンゴジュース等の食品で健康に良いとされるハーブ等を発酵し、
　　自家製の発酵飲料も作れるようになると、1人前である。
　・いずれの場合も、機能性をより高めるためには、EMXゴールドを1000分の1～100分の1程度
　　添加すればなお効果的である。
　・この冬のシーズンに加湿器でEMの蒸気を部屋中に行きわたらせるだけでもかなりの除染効果が
　　期待できる。

●第53回 究極の放射能汚染対策と東日本大震災復興への道筋　11/12/27
　・高濃度汚染地帯に対しては、ＥＭの量や散布法等についての工夫は必要であるが、
　　一般の人々が居住している地域の放射能除染は完璧におこなえるようになり、
　　かなりの地域で自己防衛的にＥＭ活性液の散布が行なわれている
　・ＥＭを100倍に増やせる培養装置と、その100倍に増やしたEMを、更に30～50倍に増やす
　　方法をセットしたＥＭ活性液の大量培養システムを福島の各地に配備し、
　　福島県商工会女性部を中心に多数のＥＭボランティアが除染活動を行なっている。
　　1基80万円内外であるが、すでに15基、その前に自主的にセットされているのを含めると
　　20基以上のシステムがフル回転で活用されている。
（農産物）
　・12月に小売流通最大手のイオングループが極めて常識的で、極めて画期的な宣言を行なった。

　　すなわちイオングループ独自に放射能を分析し、少量でも検出されたら販売しない
　　という事である。WHOが定めたセシウム137の身体放射線の安全基準が0.5ベクレル/kgである
　　ことを考慮すると当然のことである。
　・このことは国の安全基準がいかに無意味であるかを示すものであり、福島県に限らず、
　　関東東北一円はもとより、100ベクレル程度の汚染地帯でも化学肥料中心の栽培では
　　検出限界以下にすることは困難である。
　　したがって、この根本的な対応策は本DNDの「第50回　福島の放射能汚染風評被害対策」
　　でも述べたように、EMの活用以外に簡略で誰でも実行できる方法はないといっても過言ではない。
　・ゼオライト等を加え有機物を多用し、深い天地返しを行なえば、かなりの効果はあるが、
　　潅水に使用する水や、降雨の状況次第では放射性物質が増大したり、化学肥料の使用で
　　土壌のイオン化が進むと放射性原素は溶出し作物に吸収されやすい状況となる。
　　万全を期したつもりでも、収穫前後に測定してみなければわからないという不安をかかえて栽培し、
　　その結果が検出限界値よりも高くなった場合は、流通大手はもとより、
　　安全性を強調している流通経路に乗せることは困難となる
　・農林水産省のガイドラインでは稲作は5000ベクレル以下の水田で行なってもよく、
　　それ以外の作物は収穫物が500ベクレル以下の場合は出荷可能となっているが、
　　この基準を10分の1に強化しても、検出限界値以下にすることは困難である。
　　しかしながら、これまで明らかとなった放射能の吸収を抑制する各種の方法とEMを併用すれば、
　　1～2万ベクレルくらいの高濃度の汚染地帯でも検出限界値以下にすることも可能である。